平成6年度の調査研究


(1)中国産業経済調査部会
   中国産業経済部会は中国(主として重慶・武漢・南京・上海)長江流域の産業、経済調査を実施した。

 

   期 間  平成6年9月24日(土)〜10月4日(火)
   参加者  団長:宮城 辰男(商経学部教授)
             嶺井  勇(商経学部教授)
             前村 昌健(商経学部講師)
             大城  保(短大部教授)
             野崎 四郎(短大部教授)

(2)産業・経済研究部会
   産業・経済研究部会は、国内・外の産業について個人で研究調査を行った。

   「創造性とタイプA行動パターンに関する研究」    棚原健次 (文学部教授)
   「中小企業経営の諸問題」                清村英夫 (商経学部教授)
   「日米自動車産業組織と独占禁止政策」       比嘉 堅 (短大部教授)
   「創造性とタイプA行動パターンに関する研究」    棚原健次 (文学部教授)
   「シンガポールの産業構造と貿易」           新垣勝弘 (短大部助教授)
   「交際費と隣接費用の区分について」          洲鎌博克 (短大部助教授)
   「県内小売商業の生き残り戦略」            金城 宏 (商経学部教授)
   「県内小売商業の生き残り戦略」            砂川徹夫 (短大部助教授)
   「県内小売商業の生き残り戦略」            宮森正樹 (短大部講師)
   「技術革新の進展と雇用システム」           佐久本朝一(短大部教授)
   「台湾における企業経営者の意識調査」        上間隆則 (特別研究員)
   「バーナード組織理論の法律的側面する研究」    仲松庸順 (特別研究員)

 (3)島嶼研究部会
    島嶼研究部会はミクロネシア地域(グァム及びサイパン)の経済社会調査を行った。

   時 期  平成6年11月14日(月)〜11月18日(金)
   参加者  団長  宮平  進(商経学部教授)  比嘉 輝幸(短大部教授)
            徳永 賢治(法学部助教授)  野原 全勝(商経学部教授)
            後藤 政弘(特別研究員)

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