平成13年度の調査活動

(1)プロジェクト「21世紀沖縄の地域政策に関する総合的研究」(代表者:梅井道生)
  各自の研究テーマに沿って国内・外で調査活動をした。
  調査地及び期間は次のとおり

   参加者:佐久本朝一(商経学部教授)
  期間:平成13年9月19日〜9月25日
  調査地:東京、大阪
  テーマ:IT化における日本的雇用慣行の返遷

  参加者:比嘉 堅(商経学部教授)
  期間:平成13年11月21日〜11月24日
  調査地:東京、神奈川
  テーマ:自動車メーカー自動車構造と性能向による環境・安全対策に関する調査

  参加者:宮森正樹(商経学部助教授)
  期間:平成13年11月16日〜11月18日
  調査地:東京
  テーマ:21世紀沖縄の地域政策に関する総合研究

  参加者:宮森正樹(商経学部助教授)
  期間:平成13年12月9日〜12月10日
  調査地:東京
  テーマ:21世紀沖縄の地域政策に関する総合研究

  参加者:梅井道生(商経学部教授)
  期間:平成13年11月20日〜11月25日
  調査地:東京
  テーマ:中国における地域開発政策の現状と課題

  参加者:村上了太(商経学部助教授)
  期間:平成13年11月26日〜12月2日
  調査地:中国(北京)
  テーマ:日本と中国のタバコ産業について

  参加者:野崎四郎(商経学部教授)
  期間:平成13年9月6日〜9月19日
  調査地:サンディエゴ、モントレー、ロスアンジェルス
  テーマ:「新規産業の地域定着化」に関し資料収集 

(2)プロジェクト
  「地域産業復興を目的としたエレクトリニック・コマースの有効な活用法についての基本研究」 (代表者: 
     砂川徹夫)
  それぞれの分担研究テーマに沿って国内・海外で調査研究実施した。
  調査地及び期間は次のとおり

  参加者:平良直之(商経学部講師)
  期間:平成13年10月17日〜10月17日
  調査地:韓国(ソウル、チェジュ)
  テーマ:教育産業における電子商取引

  参加者:砂川徹夫(商経学部教授)
  期間:平成13年11月22日〜11月26日
  調査地:シンガポール
  テーマ:IT活用と地域産業・経済の復興

  参加者:平良直之(商経学部講師)
  期間:平成13年3月11日〜3月14日
  調査地:東京、千葉、神奈川
  テーマ:電子商取引の現状と課題に関する研究

(3)プロジェクト 「情報化と地域経済の発展」 (代表者:前村昌健)
  それぞれの分担研究テーマに基づき調査研究を実施した。
  調査地及び期間は次のとおり

     参加者:富川盛武(商経学部教授)
       前村昌健(商経学部教授)
       鵜池幸雄(商経学部助教授)
  期間:平成13年11月18日〜11月21日
  調査地:韓国(ソウル)
  テーマ:情報化と地域経済の発展

  参加者:富川盛武(商経学部教授)
       前村昌健(商経学部教授)
       鵜池幸雄(商経学部助教授)
       池宮城尚也(商経学部講師)
  期間:平成14年3月24日〜3月27日
  調査地:札幌
  テーマ:情報化と地域経済の発展

(4)地域産業プロジェクト (産業総合研究独自研究・代表者:産業研所長:富川盛武教授)
  各自の分担研究課題に基づき、共同・単独調査研究を実施した。
  調査参加者、調査テーマ、調査地及び期間は次のとおり

     参加者:兪 炳強(商経学部教授)
       廣瀬牧人(商経学部教授)
       池宮城尚也(商経学部講師)
  期間:平成13年11月22日〜11月26日
  調査地:シンガポール
  テーマ:IT活用と地域産業・経済の復興

  参加者:安里 肇(商経学部助教授)
       平良直之(商経学部講師)
  期間:平成14年2月24日〜2月28日
  調査地:東京、千葉、神奈川
  テーマ:情報教育の現状と課題

  参加者:清村英之(商経学部助教授)
  期間:平成14年2月25日〜2月28日
  調査地:北海道
  テーマ:沖縄における地域内格差と均衡的発展に関する研究

  参加者:前村昌健(商経学部教授)
       鵜池幸雄(商経学部助教授)
  期間:平成14年2月16日〜2月19日
  調査地:東京
  テーマ:地域経済の構造と発展についての基礎調査

  参加者:宮森正樹(商経学部助教授)
  期間:平成14年3月19日〜3月24日
  調査地:米国
  テーマ:経営者のビジネス・マーケティングマインドの調査

  参加者:大井 肇(商経学部助教授)
  期間:平成14年3月21日〜3月25日
  調査地:東京、神奈川
  テーマ:情報関連企業の求める人材の要請に資する情報教育に関する一考察
  

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